はじめてのハワイ旅行

タイムシェアを学びたい人に役立つ国土交通省のレポート

タイムシェアを学びたい人に役立つ国土交通省のレポート

今回は、ハワイ旅行をきっかけにタイムシェアに興味を持った人に伝えたい情報です。

お伝えしたいのは、「日本の国土交通省がタイムシェアについて調査したレポートがあり、それがタイムシェアを学ぶのに役立ちますよ」ということです。

ハワイではタイムシェアが普及している

ハワイ旅行をきっかけに、その宿泊方法の1つであるタイムシェアについて、初めて知る日本人旅行者は多いです。というのも、ハワイのショッピングセンターなどでは、タイムシェア販売業者の営業ブースがよく設けられているからです。

なぜハワイにタイムシェアの営業ブースが多いかというと、「ハワイ旅行で、タイムシェアを利用して宿泊する人が、それなりの数としているからだ」と、私は考えています。事実、ハワイ州観光局が提供している2016年の観光客の動向をまとめたレポート、2016 Annual Visitor Research Report.pdfによると、約9.1%の人がハワイ旅行の宿泊先としてタイムシェアを利用していることがわかります。

また、この記事を書いている直近では、再開発プロジェクトが止まっていたワイキキのキングスビレッジを「ヒルトンがタイムシェアにする?」という記事が、ハワイの地元新聞で公開されています。

Star-Advertiser: Hilton looks to jump-start stalled tower as timeshare

ヒルトンというと、すでにワイキキに数棟のタイムシェア向けの宿泊施設を提供していますが、さらに新しい建物を建設するかもしれないということですね。このニュースからも、ハワイではタイムシェアが普及していることがわかります。

2008年に国土交通省が研究会を開催している

一方、この記事を書いている2018年現在でも、日本ではタイムシェアについてよく知らない方も多いですよね。そのため、ハワイ旅行をきっかけにタイムシェアの存在を知り、「タイムシェアって何なんだ?」と知りたくなる人も多いはずです。

そのような人にご紹介したいのが、日本の国土交通省が、2008年にタイムシェアについて研究会を開催している事実です。次のリンクから、国土交通省の公式サイトで、「タイムシェア」で検索した結果が確認できます。

国土交通省のホームページで「タイムシェア」で検索した結果を見る

この検索結果を見ると、かなりの数の記事が出てきますよね。それらのうち、「タイムシェア型住宅供給研究会の報告書のとりまとめについて」という記事に、よくまとまった資料があります。

具体的には、「タイムシェア型住宅供給研究会報告書《全体版》」というタイトルの資料で、これは2008年の5月から8月にかけて、4回に分けて行われたタイムシェアの研究会についてまとめたものです。この研究会の参加者は、有識者、国土交通省、リゾート会社で構成されています。そのため、タイムシェア業者の説明会で聞く営業トーク(基本、良い話しか聞けない)以外の視点で、タイムシェアについて学べます。

2008年の国土交通省のレポートから学べること

この「タイムシェア型住宅供給研究会報告書《全体版》」の資料は、114ページとかなりのボリュームの資料となっています。この資料からは、「そもそもタイムシェアとは何か?」ということから、その市場の動向、なぜ欧米では普及しているのか?という基本的なところから学べます。

また、「日本で普及するにあたっての課題は何か?」という観点もあり、「メリットだけではないんだな」と言うこともわかります。その課題として、例えば、「我が国は諸外国に比べ、長期休暇がとりにくい点が諸外国に比べて(タイムシェア)市場拡大の制約になっているのではないか。」とあります。

ほかにも、日本のリゾートクラブと米国のタイムシェアを比較した表があり、例えば、日本でリゾートトラストの会員になっている人からすると、その違いがわかりやすいです。

以上で挙げたのは、この資料でタイムシェアについて学べるほんの一例に過ぎません。この資料は、2008年と、この記事を書いている現在、10年前のもので少々古い点は否めません。例えば、同じ2008年9月にはリーマンショックが起きており、それを踏まえた上でタイムシェア市場が現在どうなっているか、などは気になるところですよね。

一方で、この記事の最初では、2016年のハワイ州のレポートでタイムシェアでの宿泊者が約9.1%いる事実、また2018年時点でヒルトンが新たにワイキキにタイムシェアを建設しようとしている事実をご紹介しました。これらの事実から、現在でも、少なくともタイムシェア市場が縮小はしていないように思われます。この背景を踏まえると、2008年の国土交通省のレポートは、10年経った現在でも参考になると考えています。

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